マイクロCTC検査は、「がん」から血液中に流れ出したCTC(血中循環がん細胞)の有無を調べる検査です。画像検査では捉えにくい早期がんのリスクや、がんの再発リスクを把握するための、全身がんスクリーニングとしてご活用いただけます。
※血液がんは対象外です
※がんの部位を特定する検査ではありません
がんは増殖の過程で、一部のがん細胞が血液中に流れ出すことがあります。これをCTC(Circulating Tumor Cells:血中循環がん細胞)といいます。
マイクロCTC検査は、このCTCを血液から検出する検査です。兆候や傾向値ではなく、今、体内にがん細胞が存在する可能性を確認できる点が特長です。
CTCが検出された場合は、体内のどこかにがんが存在する可能性があることを示唆します。
一方で、CTCの検出のみで現在のがん罹患を確定することはできません。必要に応じて医師に相談し、他検査を併せて評価することをおすすめいたします。
本検査は、医療機関で事前説明を受けたうえで実施する検査ですが、採血1回のみで受けていただけます。食事制限は原則不要です。
【よくあるご質問】
Q:がんの部位は特定できますか。
A:本検査では、がんの部位を特定することはできません。結果は、ほかの検査とあわせてご確認いただくための参考情報となります。
Q:なぜ血液がんは分からないのですか
A:CTC検査は固形がんを検出する技術です。白血病やリンパ腫などの血液がんは固形がんではありませんので、検出できません
Q:がんの既往歴がある、または現在がんの治療中でも検査を受けられますか。
A. 治療中の方、既往歴のある方、妊娠中の方、お薬を服用中の方を含め、原則としてどなたでも受けていただける検査です。ご不安な点がある場合は、事前に医療機関へご相談ください。なお、検査前日・当日ともに、原則として飲食制限はありません。
Q:CTCが検出された場合はどうすればよいですか。
A:医療機関で検査を受けることをおすすめします。部位はわかりませんので、CT/MRI、胃カメラ、大腸カメラなど他の検査結果などと付け合わせをした上で、今後の対応を担当医師とご相談ください。
Q:検査後のフォローはありますか。
A:精密検査を受ける場合には、所定の条件を満たした方を対象に、費用を最大20万円までサポートする制度をご用意しています。
万が一の場合にも、その後の対応まで見据えてサポートいたしますので、安心して検査を受けていただけます。
【精密検査費用サポートの対象者】
・本ページからお申込みいただいたクーポンを利用してマイクロCTC検査を受検し、陽性判定を受けた方
・日本国内にお住まいで、国内金融機関の本人名義口座をお持ちの方
・サポート申請者のうち、先着1,000名様
【適用条件】
・マイクロCTC検査の結果通知から90日以内に、精密検査※を受診してください。
・精密検査の検査報告書と領収書をご提出ください。
・下記のサポート申請フォームより、必要事項をご入力のうえ、必要書類をご提出いただくことで申請受付となります。
申請フォーム(外部サイト)
・ご提出いただいた内容をもとに審査を行い、承認後、精密検査費用を最大20万円まで指定の銀行口座へお振り込みいたします。
【精密検査について】
精密検査とは、全身MRIまたはPET-CT等の画像検査、胸部CT、頭部MRI、胃内視鏡検査、大腸内視鏡検査等を指します。医師と相談のうえ、受検してください。
※個人情報の取り扱い
本キャンペーンの運営に必要な範囲内で、個人情報を適切に取り扱います。
(申請審査・不正防止・給付等)
詳細はプライバシーポリシー(外部サイト)をご確認ください。
【ご予約までの流れ】
①お申込み後、専用のクーポンコードをお送りいたします。
②マイクロCTC検査公式HP(外部サイト)にアクセス
③「クリニックを選んで予約」ボタンより、代々木ウィルクリニックを選択します。
④日時を選択していただき、以降はガイダンスに従い、会員登録と検査予約を完了させてください。
⑤ご予約決済画面のクーポン入力欄にお送りしたクーポンコードを入力いただくと、決済金額0円で予約取得できます。
※クーポンコードが正しく入力されないと、0円での予約いただけませんのでご注意ください。
⑥ご予約日時になりましたら、代々木ウィルクリニックまでお越しください。
※検査にあたっての、食事制限はありません。
⑦代々木ウィルクリニックでの採血実施
⑧採血後約1週間後に、ご登録いただいたマイクロCTC検査公式マイページより検査結果をご確認いただけます。
◇代々木ウィルクリニック
【所在地】東京都渋谷区代々木1丁目35ー1 プレンジ代々木 2F
【電話番号】03-5990-6184
【利用期限】
クーポンを発送後6か月以内の検査予約が必要です。
【地場産品基準】
7号 当該地方団体の区域内において提供される役務その他これに準ずるものであって、当該役務の主要な部分が当該地方団体に相当程度関連性のあるものであること。